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最近、親との会話で聞き返しが増えた
テレビの音量がどんどん大きくなっている
年齢とともに聞こえが悪くなるのは自然なことと思われがちですが、実は近年、難聴を放置することが認知症のリスクにつながることが世界的に注目されています。
聞こえの低下は、本人が気づきにくく、家族が最初に気づくことも多い症状です。
このページでは、難聴と認知症の関係や、聞こえを守るためにできること、受診の目安についてわかりやすく解説します。
難聴は認知症の「予防できる危険因子」
国際的な研究では、難聴は認知症の危険因子の中でも、対策によってリスクを減らせる可能性のある重要な因子の一つとされています。
中年期以降の聞こえの低下を放置しないことが、将来の認知機能を守るうえで大切だと考えられるようになってきました。
「聞こえにくいだけ」と思われがちな難聴が、なぜ脳に影響するのでしょうか。
難聴が認知症のリスクにつながる理由
はっきりと解明されているわけではありませんが、次のような仕組みが考えられています。
- 脳への刺激が減る
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聞こえが悪くなると、音や会話による脳への刺激が減ります。脳は使われない機能が衰えやすいため、聞こえの低下が長く続くと、脳の働きに影響すると考えられています。
- 会話が減り、社会的に孤立しやすくなる
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聞き取れないことが増えると、会話や外出がおっくうになり、人との交流が減りがちです。社会的な孤立や抑うつは、それ自体が認知症のリスク要因とされています。
- 聞き取りに脳のエネルギーを使いすぎる
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聞こえにくい状態で無理に聞き取ろうとすると、脳の資源が聞き取りに割かれ、記憶など他の働きに負担がかかるという考え方もあります。
こんなサインはありませんか?加齢性難聴のチェック

加齢による難聴は、高い音から、ゆっくりと進むため、本人は気づきにくいのが特徴です。ご自身やご家族に次のサインがないか確認してみましょう。
- テレビの音量が大きいと家族に言われる
- 聞き返しが増えた(「え?」「もう一回言って」)
- 電子レンジや体温計の電子音に気づかない
- 複数人での会話や騒がしい場所での聞き取りが苦手になった
- 会話がかみ合わないことが増えた
- 話しかけても反応がないことがある
聞こえを守るためにできること
- まずは聴力検査で現状を知る
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聞こえの低下は自覚しにくいため、検査で客観的に確認することが第一歩です。耳鼻咽喉科では、聴力検査で聞こえの程度を調べ、耳垢のつまりや中耳の病気など、治療で改善できる難聴が隠れていないかも確認できます。
- 補聴器は「早めの相談」が効果的
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補聴器は、聞こえがかなり悪くなってから使い始めるより、適切な時期に使い始めるほうが慣れやすく、効果を実感しやすいとされています。難聴への対策として補聴器の使用が認知機能の維持に良い影響を与える可能性を示す研究も報告されており、聞こえの低下を感じたら早めに相談する価値があります。
- 補聴器は慣れるのに時間が必要です
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視力が悪い人が眼鏡が付けると直ぐに周囲が見えるように、補聴器も使用を開始したら直ぐによく聞こえるようになると思っている方が多くおられます。
しかし、補聴器を使用開始して大きな音が入るようになっても、脳が直ぐには慣れません。脳が慣れて物音や言葉がクリアに聞こえるようになるまで2-3ヶ月程度の時間を要します。また費用も眼鏡と違い、安くても片耳15万円程度かかります。
この点を十分に理解し補聴器を使用開始しないと「高かったのに全然すぐにクリアに聞こえない!」とガッカリする原因になります。
補聴器は医療機器であり、一人ひとりの聞こえに合わせた調整が大切です。購入前に、まず耳鼻咽喉科で聴力と耳の状態を確認することをおすすめします。
こんなときは耳鼻科を受診しましょう
- 聞き返しやテレビの音量アップなど、上のチェックに当てはまる
- 家族の聞こえの低下が気になっている
- 補聴器を検討している、合わずに使うのをやめてしまった
- 片耳だけ聞こえが悪い、急に聞こえなくなった(この場合は早急に受診してください)
聴力検査を行うのには時間を要するため、当院では急な聴力の悪化(直近1週間以内)でない限り後日予約で検査することをお願いしております。
まとめ
難聴は「年のせい」と放置されがちですが、会話や社会参加の減少を通じて、認知症のリスクにも関わる大切な問題です。聞こえの低下は治療や補聴器で対策できる可能性があり、早めに気づいて対応することが、脳と生活の質を守ることにつながります。
ご自身やご家族の聞こえが気になったら、まずは聴力検査から。お気軽に当院にご相談ください。
